システム開発における失敗事例から問題点を考察する

システム開発で失敗してしまう事例として、例えば契約内容の解釈の相違や目的が明確化されていないこと、それを証明する契約書を作成していなかったこと、経験が浅いSEが参加したこと、あとは開発会社に任せの状態だったり間にITコンサルタントが入ったりとして、希望通りのシステムにならなかったというケースなどがあります。

 

契約書を作成していなかったことによるトラブル

一度事業に着手してしまうと従業員の給料債権が発生することなどの焦りから、早く作業を始めて完成させなければと思うかもしれません。
しかしその焦りから契約書を作成せずに作業を始めてしまうと、結局はシステム開発会社側が不利になるトラブルに繋がりやすいと言えます。

 

契約内容の解釈の相違によるトラブル

またシステム開発においての契約が請負なのか(準)委任なのかの解釈の相違も考えられます。一般的にシステム開発は請負契約のことが多い傾向にありますので、ユーザー側の意図する製品を作ることができなければ報酬も得られないと言えるでしょう。

 

経験の浅いSEによる交渉でのトラブル

経験の浅い若手のSEがシステム開発について交渉すると、ユーザー側が何を求めているのか読み取ることができず、あいまいな目的の把握で設計して開発にとりかかることになるでしょう。
結果、ユーザーが意図するシステムを作ることができず、システム開発会社は不利な状況に立たされるでしょう。さらにユーザー側も作成においての金銭が発生するケースもありますし、しかも意図するシステムでないことで使うことができなくなってしまいます。
交渉はそれなりに経験を積んだSEが行うことが双方にとって望ましいと言えるでしょう。

 

ユーザー側が全くタッチしないことでのトラブル

ユーザー側がシステムに詳しくないケースに多いのが、システム開発会社に全てを任せてしまうことです。最初は小さな仕様のシステムから始まり、だんだんと仕様を追加することが多いでしょう。しかしこのケースは報酬のトラブルが発生しやすいと言えます。
さらに仕様を追加した分の料金は発生するのかをシステム開発会社とユーザー側で取り決めておかなければ、システム開発会社は追加分を支払ってもらえないというトラブルに見舞われますし、ユーザー側も開発料を高く請求されるトラブルに見舞われる可能性があります。

 

間にITコンサルタントが入ることによるトラブル

ITコンサルタントはシステムに弱いユーザーとシステム開発会社の間に入って円滑に話を進めていきます。しかしシステム開発会社とITコンサルタントの意見が合わないことでトラブルが発生するケースもあるようです。

 

システム開発での失敗事例に該当してしまわないために

システム開発会社とユーザー企業で、システムを開発する目的をはっきりと決めた上で契約を締結し、作業を開始することが必要です。
開発や作成能力はもちろん重要ですが、対話能力やコミュニケーション力も必要になることも理解しておきましょう。